3月19日、由井会長がホメオパシーについて厚生労働省に直接説明

■2時間にわたる説明を担当者の方々が熱心に聞かれました

由井会長は開口一番、以下の説明をされました。

「私たちホメオパス(ホメオパシー療法家)は日本国民のためになりたいと思っております。特にものが言えない赤ちゃん、コミュニケーションが取とりにくい自閉症の方、学級内の問題行動児に対してホメオパシーは効果を発揮できます。また、日本は精神的な病気を抱えた人が多く、ホメオパシーは、この分野も得意とするものです。できましたらば、刑務所やホスピスにもホメオパスを入れていただけましたら、その方々の心のケア、体のケア共に、私たちは貢献させていただきます。」と。担当者の方々は熱心に耳を傾けておられました。

すでに政府統合医療プロジェクトで対象の代替医療に取り上げられている「ホメオパシー」について、厚生労働省の担当者の方々に対し日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)の由井寅子会長が2時間にわたり説明を行いました。

すでにホームページ等でも報告しておりますが、政府の統合医療プロジェクト開始に対応し、2月22日にJPHMAから、厚労相および、厚労省の統合医療プロジェクトに対して、「ホメオパシー」についての説明資料を提出しております。

今回は、その詳細説明として、3月19日(金)に、由井寅子会長が、厚労省会議室にてホメオパシーのプレゼンテーションを行ったもので、プロジェクト担当者の方々もホメオパシーについて、耳を傾けてくださり、さらに理解を深めていただきました。

当日、由井会長は、健康博覧会2010での「ホメオパシー統合医療の魅力」のセミナー終了後に、厚生労働省に向かい、当初1時間の予定で説明の予定でしたが、出席される担当の方も増え、日本のホメオパシーの現状報告は2時間を超えるものとなりました。


■すでに海外では統合医療・健康法として認知されているホメオパシー

ホメオパシーは200年前に欧州で確立、健康法として世界で10億人以上が親しみ、欧米、インドなどでは、統合医療のみならず、補完・代替医療の主流となっているものです。今回の打合せでは、ホメオパシー療法に対する関心の高さもうかがわれました。今後こういった情報交換の場を重ねることにより、ホメオパシーに対する認識が向上していくことを期待します。


■専門的職業として認知されているホメオパスという職業

また、世界では資格化が進み、専門的な職業として活動しているホメオパスが、すでに50万人以上に上り、現代医学の医師とは別に職業として国際的に認知されている点を説明しています


■公的資格化への課題と専門家教育体制

将来的には、日本でも海外のように国による資格化が必要になる点についても説明しています。

資格化に向けた教育体制については、ホメオパシー国際評議会(ICH)の教育ガイドラインに準じ、さらに、インドのように国の認定する大学化を目指し、英国などの標準の2倍以上1700単位時間を超える専門学校並みの量を学ぶカレッジ・オブ・ホリスティック・ホメオパシー(CHhom)のカリキュラムを説明しました。現代医学とは異なる体系のホメオパシーを学ぶには、専門教育の充実が必要であり、また、現代医学との連携や、心と体の問題を扱う専門職であることから、現代医学の解剖・病理・生理学・心理学などもしっかり学ぶカリキュラムになっていることをお伝えしました。

またRAH、CHhomでは、医師資格を持つ者、持たない者も一から机を並べてホメオパシーを勉強しており、その知識とスキルを習得したものがホメオパスとして活動できるという国際的にも一般的となっているICHの基準を説明しています。


■JPHMAは職業保険を持たない他の団体、流派にも門戸を開いております

日本でホメオパシーの公的資格化を進めるためには、ホメオパスとしてのレベルの差を減らすことが大事であり、国内で唯一ホメオパシー職業保険を持つ日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)の認定試験を活用していただきたいのです。ホメオパシー国際評議会(ICH)の日本代表として加盟している日本ホメオパシー医学協会は、多くのケント派といわれるクラシカルホメオパシーの人達が日本での職業保険を持たずにホメオパシーを行っていますが、救済措置として、JPHMAは試験を受けるように呼びかけており、治癒に導ける技術が高いならば、ケント派と言われるクラシカルホメオパシーを学んだからといって差別することはありません。また、教育不足で合格のレベルに達しない方にも、JPHMA認定教育校にて、フォローアップできる教育訓練のプログラムを準備し、対応をしている点を説明しています。そうすることで、海外で起きたホメオパシーの発展に対してキズとなったクラシカル対プラクティカルという、ホメオパス同士で争いを起こすことがなくなるでしょう。


■現代医学との積極的な連携活動が必要

由井会長は、ホメオパシー医学と現代医学はその長所とする分野を相互に活用し、短所となる分野を補い合って、協力して国民の健康に貢献していくべきであるという、従来からの考えを述べ、担当者の方からは、病院で行われている現代医学とホメオパシーのコラボレーションのような事例を積み重ねていくことが重要との言葉をいただきました。また、由井会長は日本での統合医療の分野でのホメオパシーの発展のために、帯津良一医師が理事長で、「医療従事者しかホメオパスとしてホメオパシー療法を行ってはならない」とするホメオパシー医学会(JPSH)と、「ホメオパシーを勉強し、そのレベルに達したものが認定され、医療従事者であるなしに関わらずホメオパシー療法を行える」という由井会長の日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)が同じテーブルにつき、どうすれば日本でホメオパシーが根づくことができるかを真剣に考えて、お互いが歩み寄り、力を合せて、ホメオパシーの発展のために努力する必要がある事。そして、一番大切なことは、どうすれば国民がホメオパシーの恩恵を受けることができるかという点であり、ホメオパス同士の軋轢にとらわれている場合ではないと述べました。


■発達障害、精神ケア、更生活動などの分野での貢献に関心

今回の提出資料は、本文のみでも270ページを超えたものとなりました。

英国政府保健省運営グループの主要メンバーであるアサートン卿や、ホメオパシー国際評議会、欧州中央ホメオパシー協議会からの推薦文に加え、JPHMAと連携し、ホメオパシーに実際に取り組んでいる医師からの推薦文や、JPHMA学術大会抄録集なども添付されていました。

さらに、ホメオパシーの治癒症例集(発達障害など)や、一般向けのホメオパシー講演内容など、3時間を超える映像データも一緒に提出しております。


■ホメオパシーの科学的検証

統合医療プロジェクトの所期の目的の1つが、各代替医療の科学的検証であり、来年度の予算もつく予定です。由井会長より、JPHMAにおけるホメオパシーの科学的検証のための研究活動についても補助の可能性を打診しましたが、こちらの方についてはJPHMA独自での科学的検証、研究の実施と、実証の積み上げを要請されています。「実際使ってみてどのようになったのか」、「それは誰にでもそのようになるのか」、「また特定の人に限られるのか?」など、JPHMAは多くのデータを集め、提出することが必要になります。

今後、JPHMAでは、研究手法等についての厚生労働省の助言を元に、関係各所と協力しながら、より客観的な臨床データを示すことができるよう研究体制を整えていく予定です。 今後、日本でホメオパシーがしっかりと根付いていくために、科学的根拠、臨床的根拠とその結果に基づく臨床上の問題点を含めた事実による、正確で適切な情報を厚生労働省に持っていくことを約束して、2時間20分の会議は終わりました。


■アクションホメオパシーについて

初回に説明資料をお持ちした際に、「ホメオパシーにYES」という1万人の皆様から寄せられたアクションホメオパシーの署名も、今回の直接説明につながる大きな力となりました。皆様のご支援、ご協力にあらためて感謝いたします。 この素晴らしい可能性をもつホメオパシーの恩恵を今後も日本国民が十分に受けられ、さらに、国際的に確立されているホメオパスという職業選択の自由と日本での公的資格制度の確立に向け、今後ともご支援、ご協力をお願い致し ます。


ホメオパシーが、政府が公的資格化や保険適用を検討する対象となる16の代替療法の1つに入ったことが3月20日のテレビニュース等で報道されました。